主な取り組み
プロジェクト研究
1 流域・環境政策と
ガバナンス
A 日韓比較研究
  B 河川水の分散機構
  C 農業環境政策
2 生産生活の変容
  D 水辺エコトーン
  E 日韓比較研究
3 生活環境と
リスク・ 危機管理
  F 安全・安心の営農技術
  G 減災ネットワーク
4 環境教育:
実践と可能性
  H 子どもの環境認識
 
 
 
 

プロジェクトの
名 称

高度経済成長と地域生活空間の変容―日韓比較―

プロジェクトの

概     要

 環境問題に対する関心が高まるなかで、経済成長はたしかに物質的に豊かな社会をもたらした一方で、社会を安定的に維持するのに寄与してきた人々のきずなや仕組みを衰退させたという認識も深まってきた。そうしたきずなのひとつに地域生活空間におけるそれがあり、このことは一昨年環境総合研究センターが主催した防災フォーラムでの延藤安弘氏の講演からも痛感させられたところである。本プロジェクトでは、そうした地域生活空間の変容を、地域生活空間の基礎単位たる住宅のあり方の変容という観点をも交え、日韓両国を比較しながら考察し、sustainable society を支える必須の条件のひとつとしての地域生活空間における人々のきずなを現代的条件のもとでいかに再構築しうるかについて考究する。

本年度の

研究計画

 昨年度に引き続き年間6−7回程度の研究会を開催し、プロジェクト担当者が交互に研究報告を行いながら、またときにゲスト報告者を招いて、上記の研究課題について検討を深めてゆく。また、韓国から研究者を招請し、韓国の実情について立ち入った研究報告を受けると同時に、日韓比較という視角から率直な意見交換を行う。さらに、山崎教授等の科研費研究と連携して、韓国でのフィールド調査も企図している。こうした研究を積み重ねて、来年度のプロジェクト集大成に向けての歩みを着実に進めてゆきたい。

プロジェクトの

担当者

(代表者に*印)

氏 名

所属及び職名

プロジェクト等の役割分担

*梅澤直樹

経済学部教授

研究総括

 山崎古都子

教育学部教授

住空間の変容の日韓比較研究

 秋山元秀

教育学教授

地域空間の変容の日韓比較研究

 松田隆典

教育学部教授

      同上

 筒井正夫

経済学部教授

日本の地域経済・社会の変容研究

 阿部安成

経済学部助教授

日本の地域社会の変容研究

 宗野隆俊

経済学部助教授

現代地域政策の研究

 李秀K

名城大学助教授

韓国の地域政策の研究

結果発表

2006年3月 環境総合研究センター年報投稿予定
2007年3月     同上年報投稿予定
2008年2月 公開研究会ないしシンポジウム
2008年3月     同上年報投稿予定

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